東北 業種比重推移 contents
■全国的な傾向
■圏域の特性
■東北地域の特性
参考文献）藤澤 好一 , 安藤 正雄. 「木造住宅生産組織研究 : その2 業種比重の推移」. 研究報告集. 計画系 (54), pp.385-388, 1983-07-10.
既往研究を参考に、近年（1981～2006）の業種比重の推移を示す。
■全国的な傾向
千世帯あたりの各業種事業所数、および従業者数の平均値の推移を示し、各業種の増減のおおまかな傾向をみる。
図 事業所数/千世帯
図 従業者数/千世帯
事業所数は総合工事業、職別工事業が、1996年以降大きく減少し、設備工事業、木材・木製品製造業、家具・装備品製造業の減少は小さい。
従業者は総合工事業で激減しているが、その他の業種では微減。
（参考文献より転載）
※グラフ中の数値：15総合工事業、16職別工事業（設備工事をのぞく）、17設備工事業、22木材・木製品製造業（家具を除く）、23家具・装備品製造業
図 事業所数/千世帯数と従業者数/千世帯数, 1963～1981（昭和38～56）
参考文献に、1963～1981（昭和38～56）年以前の状況が示されている。総合工事業、設備工事業の占める割合の増加が目立つ。
（出典：統計局. 事業所・企業統計調査. 昭和56年～平成18年）
■圏域の特性
全国を１０ブロックに分け、各圏域に共通の特性をみる。
北海道：北海道
東北：青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島、新潟
関東内陸：茨城、栃木、群馬、山梨、長野
関東臨海：埼玉、千葉、東京、神奈川
東海：岐阜、静岡、愛知、三重
北陸：富山、石川、福井
近畿：滋賀、京都、大阪、兵庫、奈良、和歌山
中国：鳥取、島根、岡山、広島、山口
四国：徳島、香川、愛媛、高地
九州：福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄
表 事業所数/千世帯（1996年に対する2006年の割合）
表 従業者数/千世帯（1996年に対する2006年の割合）
千世帯当たりの事業所数と従業者数について、2006年の1986年に対する割合を、色で表示している。黄色～赤色は増加傾向を示し、緑色は減少傾向が大きいことを示す。
事業所数と従業者数の推移は似た傾向を示すので、事業所数についてみる。全国的に、大工工事業では全国的に減少傾向をしめし、床・内装業、設備工事関連業、建売業・土地売買業、土木建築サービス業は増加傾向がみられる。
圏域で特徴のあるのは、とび・土工・コンクリート工事業では九州の増加が大きく、木材・木製品製造業全体は減少傾向がみられるなか、東北、北陸、中国地域は維持している。
■東北地域の特性
主要産業の千世帯当たりの事業所数の推移（1986,1996,2006年）を、対全国平均比で示す。
図 北海道
図 青森県
図 岩手県
図 宮城県
図 秋田県
図 福島県
図 東京都
図 埼玉県